goo Research ポータル

日本経済を支える個人消費: 総務省統計局が実施している「家計調査」によると、2007年1月の1世帯当たりの消費支出（物価変動の影響を除いた実質）は、2005年12月以来13カ月ぶりに前年同月比プラスに転じた。景気拡大局面の中で取り残されていた感のある個人消費だが、2006年秋から回復傾向を示しており、消費マインドに明るさが見えてきた証拠ともいえる。

2012/05/16

入学、就職祝いに関する調査: 春の入学シーズンは過ぎてしまったが、今年、親戚や友人の子どもなどに入学祝いや就職祝いを贈った人もいるだろう。相手に喜んでもらえて、その上で役立てられるものを贈ろうと思うと、なかなかプレゼントを決められないものだ。そこで、インターネットコムとgooリサーチでは、「入学、就職祝い」に関する調査を行い、小・中・高校など年代ごとの祝い品に着目してみた。
実施期間：2012/05/08～2012/05/10 有効回答者数：1,062

2012/05/02

中国・韓国・台湾メーカーのデジタル機器・家電に関する調査: 日本市場では、中国や韓国、台湾などアジアのメーカーがデジタル機器・家電を本格的に発売する動きが広がっています。日経産業新聞とgooリサーチは、20代以上のビジネスマンを対象に、中国・韓国・台湾メーカー（以下、中韓台メーカー）のデジタル機器・家電製品の購入状況や満足度、今後の購入意向についてインターネットでアンケート調査致しました。
実施期間：2012/03/09～2012/03/13 有効回答者数：577

2011/12/14

IＴデジタル家電購入意向調査(2011年冬ボーナス商戦編): この冬のボーナス支給額が「昨冬より増加する」と答えた就業者は9.2％と今夏の8.2％からやや増加し、「昨冬より減少する」と答えた就業者は16.3％と今夏の16.9％からやや減少するという結果となった。今冬のボーナスによる購買意欲については、「昨冬と比べ上がった」と答えた就業者が13.0％と、今夏の10.3％からやや増加したのに対し、「下がった」と答えた就業者は31.7％と、今夏の39.5％に比べ大きく減少する結果となった。
実施期間：2011/11/30～2011/12/05 有効回答者数：1,139

2011/11/01

法人ユーザーの携帯電話/スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査（2011年度版）: 株式会社ＭＭ総研とgooリサーチが行った「法人ユーザーの携帯電話/スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査（2011年度版）」によると、法人名義の携帯電話・PHS、スマートフォンを従業員や役員に「配布している」企業は78％、「配布していない」企業は22％だった。法人名義の携帯電話・PHS、スマートフォンを増やす方向性では「もともと法人名義主体のため、増やす余地は少ない」企業が18％存在したが、ここ数年で増やした企業も、「既に増やし済み」「増やし中」が順に9％、4％で計13％存在することが分かった。
実施期間：2011/09/22～2011/09/29 有効回答者数：506

2011/08/08

電子マネーに関する調査: 2011年の夏モデルよりスマートフォンにおサイフケータイ対応機種が増えることから、現状の電子マネー活用状況や比較的少額な決済に関するお支払い時に関する意識、節約術の一助となるポイント活用状況を確認するために調査を行いました。また、電子マネーの支払い方式のうち「ポストペイ（後払い）方式」にも着目し、意識を確認致しました。
実施期間：2011/07/26～2011/07/28 有効回答者数：1,006