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地球温暖化問題は科学的か: 米国のアル・ゴア元副大統領が出演した映画「不都合な真実」。最初から最後まで地球温暖化問題をゴア氏が語り続けるという構成にもかかわらず、退屈という反応は少なく、この種の映画としては異例のヒットになった。その後押しもあったのか、2001年以来、京都議定書を離脱したままの米国で、2007年4月、米連邦最高裁がCO2など温室効果ガス(図1)を「大気汚染物質」として、政府に排出規制を促す判決を下している。

2012/01/26

第4回　環境対策に関する消費者意識調査: 環境対策に力を入れていると感じる企業は、1,078人のうち、1人5社までの記述式回答で290人(26.9％)から支持を獲得した「トヨタ自動車」が、トップを獲得した。支持した理由は「ハイブリッドカー(プリウス)を販売している」という回答が、前回同様ほぼ全てを占めた。
実施期間：2012/01/06～2012/01/12 有効回答者数：1,078

2011/02/17

第3回　環境対策に関する消費者意識調査: 環境対策に力を入れていると感じる企業は、1,094人のうち、1人5社までの記述式回答で397人(36％)から支持を獲得した「トヨタ自動車」が、2位以下に大きく差をつけてトップを獲得。首位トヨタ自動車の支持率は前回2009年秋の40％に対し、今回は36％と若干減少したものの、大きくは変わらなかった。同社を挙げた理由は「ハイブリッドカー(プリウス)を販売している」という回答が、前回同様ほぼ全てを占めた。
実施期間：2011/01/28～2011/02/01 有効回答者数：1,094

2010/09/14

フェアトレードに関する調査: 欧米諸国で一般的になりつつあるフェアトレードについて、日本での普及実態を調べた結果、4割がフェアトレードを認知していることが分かりました。フェアトレード商品購入経験者の過半数が国際協力を理由に挙げていることが明らかになりました。また、今後におけるフェアトレード商品購入意向者の7割以上が、一般商品よりも高価格であることを受容していることから、フェアトレード商品に対する関心の高さが伺えます。一方で、フェアトレードの内容を認知しながらも、購入可能な場所や商品自体の情報不足等により購入機会を得られていない消費者が数多く存在する背景には、フェアトレード商品の普及が未だ限定的である現状が見てとれます。
実施期間：2010/08/27～2010/08/30 有効回答者数：2,350

2010/03/26

第10回環境・社会報告書に関する読者の意識調査結果: 社会的責任を果たすために企業が取り組むべき経営課題」としては、「地球温暖化の防止、省エネ」がトップで、60.1％の回答者があげている。また、企業が取り組むべき経営課題の優先順位については男女間で大きな差がみられ、女性では、「製品・サービスの安全・安心を第一に考えた経営」（38.8％）と、「地球温暖化の防止、省エネ」（36.8％）が他の項目を大きく引き離して高い優先度をもっているのに対し、男性は、「法蓮遵守」（30.5％）、「経営トップの説明責任」（28.2％）、「企業倫理」（27.9％）などの優先度が高い。
実施期間：2009/10/13～2009/10/26 有効回答者数：42,224

2009/12/03

エコ活動に対する意識調査: 今回の調査では、環境サブパネルの4つのグループより均等に回答者を選び、中でも「環境傍観派（環境意識は高いものの、行動が伴っていない）」と「環境行動派（環境意識が高く、行動も伴っている）」のエコ活動に対する意識や行動の違いを調べました。
実施期間：2009/10/28～2009/10/30 有効回答者数：1,144