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読売新聞 2008年05月13日 ネットリサーチ
gooリサーチと読売新聞社による共同企画調査<第77弾>
日本の景気は不透明さを増しており、行方を見定める手がかりとなる経済指標に注目が集まっている。 読売新聞とgooリサーチは、経済指標や景気判断の知名度などをインターネットでアンケート調査した。 その結果、主要な七つの経済指標・景気判断のうち、「消費者物価指数」と「完全失業率(労働力調査)」が最も知名度が高く、ともに81%の人が知っていた。次いで、景気動向指数、日銀短観(企業短期経済観測調査)、四半期別国内総生産(GDP)などの順だった。
日本の景気は不透明さを増しており、行方を見定める手がかりとなる経済指標に注目が集まっている。
読売新聞とgooリサーチは、経済指標や景気判断の知名度などをインターネットでアンケート調査した。
その結果、主要な七つの経済指標・景気判断のうち、「消費者物価指数」と「完全失業率(労働力調査)」が最も知名度が高く、ともに81%の人が知っていた。 次いで、景気動向指数、日銀短観(企業短期経済観測調査)、四半期別国内総生産(GDP)などの順だった。
その中で動向に関心を持っている指標は、「消費者物価指数」が37%で最も高かった。 「わからない」「難しそう」と敬遠される経済指標だが、生活に身近なものは関心を持たれているようだ。
経済指標をどんな場面で使うかとの質問では、「社会常識を高めるため」が50%で最も多かった。 次いで、「株売買など投資判断の参考」、「仕事」などの順だった。
調査は4月下旬に実施、全国の18歳以上の男女計1071人が回答した。