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報道発表資料 平成19年7月20日

gooリサーチ結果 (No.152)

〜若年層におけるネット経由の動画視聴が進む〜

総括

今回の「ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」の目的は、ブロードバンド化が進展する中で重要性の高まりつつあるブロードバンドコンテンツの利用実態を定期的に把握することで、ブロードバンドコンテンツの動向を明らかにしようとするものです。第6回目となる今回は、インターネットによる動画配信サービスについて調査を行いました。有効回答者数は38,017名でした。
インターネットによる動画配信サービスには、これまでVOD(ビデオ・オン・デマンド)や専門チャンネルによる有料の放送型サービスが提供されてきましたが、最近ではこれらに加え、テレビ放送の様に無料で映像コンテンツを配信するサービスが提供されています。
各サービスの利用状況についてみると、インターネットの無料動画サービスの利用が拡大しており、インターネット動画配信を含む全動画視聴に対する従来型のテレビ放送（BSを含むNHK、民放：ただし録画による視聴は含まず）視聴時間の占める割合は、若年層において6割程度となっています。また、インターネット動画を通常のテレビで視聴することへの意欲も高く、ブロードバンドを接続したテレビ向け動画配信サービスの利用拡大が見込まれます。

調査結果のポイント

(1) 無料動画配信サービスの利用率は過半数

「GyaO」などの無料のインターネット動画配信サービスを利用する割合は、前回調査（2006年1月）の34.4％から51.4％へと上昇しており、利用が拡大。

(2) 無料動画配信サービスの利用頻度は週1回以下が大半

無料動画配信サービスの利用頻度は、前回調査（2006年1月）とほぼ同じであり、利用頻度が週1回以下の割合が約8割を占める。

(3) 無料動画配信サービスの視聴ジャンルは映画、音楽、アニメが中心

無料動画配信サービスの視聴ジャンルについてみると、全体では映画、音楽、アニメが上位を占めているが、若年層では音楽やアニメ、中高年層ではニュースや映画、女性層ではドラマの視聴が多いなど、男女年齢別には大きな違いが見受けられる。

(4) 無料動画配信サービスの視聴上の課題は接続性、録画、CMスキップが高い

主な無料動画配信サービスに関して、利用上の課題を尋ねたところ、「うまくつながらないことがある」「録画できない」「CMがスキップできない」など、配信事業者側のネットワーク環境や、サービスの機能に関する不満の割合が高い。

(5) 無料動画配信サービスにおけるCMの非視聴者が拡大

無料動画配信動画サービスにおけるCMの視聴状況は、「あまり見ていない」「まったく見ていない」の合計が、前回調査の39.7％から今回調査では45.5％へとやや拡大している。

(6) 若年層ほど従来型放送（BS含むNHK、民放）から他の動画視聴への移行が進展

テレビ放送及びインターネットによる動画配信サービスなど、様々な種類の動画の1日の利用時間を調べたところ、全体の動画視聴時間は、男性が平日で2時間台、休日で3時間台のケースが多いが、女性では平日も3時間台と高い。また、動画視聴時間全体に対するNHK（BS含む）および民放のテレビ放送をリアルタイムに視聴（録画以外）している割合は若年層ほど低く、10代では6割程度となっている。

(7) 今後増やしたい動画視聴は性年代別に大きな差

今後利用を増やしたい動画の種類を尋ねたところ、性年代別に大きな差があり、男性は10代および20代で動画共有サイトの割合が高く、30代〜50代で無料のインターネット動画配信サービスの割合が高い。女性は10代で民放のテレビ放送、20代でレンタルビデオ、30代および40代でCATVなどの有料放送の割合が高い。

(8) インターネット動画配信サービスのテレビでの利用に強い意欲

インターネットを通じた動画配信サービスをテレビで利用したいという意向は全体的に高く、現在インターネットの動画配信を利用していないが、今後利用意向したいという層において、特に意向が高い。

調査結果について

＜調査概要＞
1.　調査対象： 「gooリサーチ」登録モニター及びgooユーザ
2.　調査方法： 公開型インターネット調査
3.　調査期間： 2007年6月7日（木）〜2007年6月13日（水）
4.　有効回答者数： 38,017名
【男女内訳】： 男性：48.0%　女性：46.8　未回答5.2%%
【年代別構成】： 10代1.7%、20代18.3%、30代36.0％、40代24.6％、50代10.1％、60代4.2％、未回答5.2％

調査結果データ

(1) 無料動画配信サービスの利用率は50％を超える。

「Gyao」のような無料の動画配信サービスの利用割合は、前回調査の34.4％から51.4％へと上昇している。一方、利用意向層の比率は40.8％から28.5％へと減少しており、利用拡大の段階に進んだものと考えられる。【図 1】

(2) 無料動画配信サービスの利用頻度は週1回未満が大半を占める。

無料動画配信サービスの利用頻度は、前回調査とほぼ同じであり、週1回以下の割合が約8割を占める。【図 2】

(3) 無料動画配信サービスの視聴ジャンルについては、映画、音楽、アニメが上位。

無料動画配信サービスの視聴ジャンルについてみると、映画、音楽、アニメが上位を占めている。【図 3】
男女年代別には大きな違いがあり、音楽、アニメは若年層において利用が高くなっているのに対し、ニュースや映画は中高年層の利用が高い。また、ドラマは女性において割合が高くなっている。【図 4】】

※ 無料動画配信サービス利用者が回答。

※ 無料動画配信サービス利用者が回答。

(4) 視聴上の課題は接続性、録画、CMスキップに関するものが高い

無料動画配信サービスについて、利用上の課題を尋ねたところ、「うまくつながらないことがある」「録画できない」「CMがスキップできない」が高い傾向にある。【図 5】

※ 各サービス別の利用者ののべの数で集計。

(5) 無料動画配信サービスにおけるCMの非視聴者が拡大

無料動画配信サービスにおけるCMの視聴状況をみると、「あまり見ていない」「まったく見ていない」の合計が、前回調査の39.7％から今回調査では45.5％へとやや拡大している。【図 6

※ 無料動画配信サービス利用者が回答。

(6) 若年層ほどテレビ放送（BS含むNHK、民放）から他の動画視聴への移行が進展

インターネットを通じた動画配信サービスの普及拡大により、ユーザの動画視聴時間構造を下記の通り分析した。

※「0時間」は0、「15分未満」は0.125、「1時間未満」は0.75等として、平均利用時間を算出。
※「インターネットによる動画視聴」は「動画共有サイト」「PCによるVODサービス」「テレビをインターネットに接続して視聴するサービス」「無料動画配信」の合計。
※「その他」は「モバイルによる映像視聴」「プライベートのビデオカメラで撮った映像」の合計。
※「従来型放送」は「民放のテレビ放送」「NHKのテレビ放送（BS含む）」の合計。（ただし、テレビ放送の録画視聴は含まず）
※（　）内はテレビ放送の視聴が動画視聴時間全体に占める割合。
※ <　>内はインターネットによる動画視聴が動画視聴時間全体に占める割合。

ここでは各回答者に、回答日およびその前日に視聴した動画を回答してもらい、曜日別に集計した上で、平日、休日別に平均値をとった。ただし、平日でも金曜日は特異なパターンを示すとともに、土曜日と日曜日もやや異なっているので、ここでは、１）金曜日を除く平日、２）休日（日曜日）についてのデータについて分析した結果を示した。
この結果を男女年齢別に示したのが【図 7】であり、男女ともに以下のような特徴がみられる。

(1) 全体の動画視聴時間は、男性が平日で2時間台、休日で3時間台が多いが、女性では平日も3時間台が多い。

(2) NHK（BS含む）および民放のテレビ放送の視聴（ただし録画による視聴分は含めず）が動画視聴時間全体に占める割合は若年層ほど低く、10代では6割程度まで下がる。

(3) テレビ放送以外で視聴されているのは、レンタルビデオ・録画したテレビ放送、衛星などの有料放送、インターネットによる動画視聴であり、10代ではとくにインターネットによる動画視聴の利用時間が長い。

なお、「レンタルビデオ・録画」については、女性の若年層以外では、テレビ放送の録画視聴が多くを占めている。また、インターネットによる動画視聴において10代、20代では動画共有が多くを占めているのに対し、その他の年齢層では無料動画配信サービスが多くを占めるなどその内訳においても年代別の特徴がある。

(7) 今後利用を増やしたい動画視聴は性年代別に大きな差

今後利用を増やしたい動画の種類を尋ねたところ、性年代別に大きな差がある。
男性についてみると、10代・20代は動画共有サイトの割合が高いが、30代〜50代は無料のインターネット放送の割合が高い。女性についてみると、10代は民放のテレビ放送、20代はレンタルビデオ、30代・40代はCATVなどの有料放送の割合が高い。【図 8】

※1「GyaOなどの無料のインターネット放送」を表す。
※2「YouTubeなどの動画共有サイトの映像」を表す。
※3「スカイパーフェクTV、WOWOW、CATVなどの有料放送」を表す。

(8) インターネット動画配信サービスのテレビでの利用意欲は高い

インターネットを通じた動画配信サービスのテレビでの利用意向は高く、現在インターネットの動画サービスを利用していないが、今後利用意向を持っている層においては特に意向が高い。このように自宅のテレビで簡単に視聴可能となることにより、利用層の拡大が予想される。【図 9】